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2023年06月20日 エアライン豆知識

飛行機が遅延・欠航したらどうする? 注意点や対処法などをご紹介

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飛行機は天気の影響をダイレクトに受けるので、地上を走る電車やバスよりも遅延や欠航が多いです。

この記事では、乗りたかった便が遅延・欠航がしたときの対策をご紹介します!

他人事じゃない!飛行機の遅延・欠航

飛行機を利用する人にとって、遅延・欠航は決して他人事ではありません。まずは、発生頻度や原因について考えます。

 

国内線遅延の確率は1割以上

遅延はどのくらいの頻度で起こるのでしょうか。国土交通省が、国内の航空会社12社を対象に行った調査を見ていきましょう。

2017年度の1年間で、定刻から15分以上遅れて出発した便は11.30%(国土交通省「平成29年度特定本邦航空運送事業者に係る情報」)。

10回飛行機に乗れば1回は遅延に巻き込まれる可能性があるということ。また、同じ調査で欠航となった便の割合は1.30%でした。この確率は決して低いとは言えません。

 

遅延・欠航のさまざまな原因

遅延・欠航については、次のような原因が考えられます。

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欠航の原因として最も多いのは「天候」です。強風や積雪、発雷、濃霧などにより安全なフライトができないと判断した場合、航空会社は運航を見合わせざるを得ません。初秋の台風、冬の大雪などの際には、遅延・欠航が多くなる傾向にあります。

最も多い遅延の原因は「機材繰り」です。飛行機は1日のうち、複数の便の運航を担うのが普通です。

例えば、関空から羽田に到着した飛行機が、その2時間後に別の便として上海に向けて出発するといったことは珍しくありません。

羽田への到着が大幅に遅れた場合は、上海行きの便に影響が出てしまいます。これが、「機材繰り」による遅延です。

他にも、エンジントラブルなど機材故障が原因となる場合もあります。

 

【航空会社の対応】数時間の遅延や不可抗力の場合

では、遅延・欠航が発生したときに航空会社がどのような対応をするのかを見ていきましょう。まずは、数時間の遅延、もしくは不可抗力による遅延・欠航の場合です。

 

数時間の遅延は「補償なし」がほとんど

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さきほどの統計では15分以上の遅れを「遅延」としていましたが、数十分や数時間程度の遅延であれば、それについて航空会社が補償を行うことはありません。

航空会社と旅客の間の契約は、あくまで「目的地まで輸送すること」であり「定時運航」を約束しているわけではないからです。

 

不可抗力の場合は「自社便への振替・払戻し」

台風や大雪などの悪天候をはじめ、不可抗力による大幅な遅延や欠航が発生した際は、搭乗前に限り「自社便への振り替え」もしくは「払い戻し」が行われる場合があります。

手数料は無料で、手続きは航空会社のウェブサイトやコールセンターで行える場合がほとんどです。空港カウンターでも手続きは可能ですが、大変な混雑が予想されます。

一方で、別の交通機関を利用した場合の交通費や、やむを得ずホテルなどに泊まった場合の宿泊費などは、補償されません。

遅延により深夜に空港に到着し、タクシーで帰宅した際なども同様です。他社便への振り替えも原則行われません。

 

【航空会社の対応】機材故障などが原因の場合

次に、機材トラブルなど航空会社の都合で遅延・欠航が発生した場合について見ていきましょう。

 

航空会社都合なら「他社便を含む振替・払戻し」

航空会社都合で大幅な遅延・欠航が生じた場合は、無料で「自社便もしくは他社便・他の公共交通機関への振り替え」「払い戻し」が行われるケースがほとんどです。
自社便への振り替えや払い戻しの取り扱いは、不可抗力による遅延・欠航の際と同様です。

ここからはANAを例に取って説明します。「他社便への振り替え」を行う場合は、まず自分で振り替え便を予約。

「ANA予約・案内センター」に電話をかけ、元の予約を取り消してもらう必要があります。搭乗の際はANAカウンターへ出向き、搭乗券を受け取ることになります。

「他の公共交通機関への振り替え」を行う場合も、自分で乗車券などを購入して乗車します。精算は後日行われ、航空券代の全額が払い戻されます。

もし、振り替え先の交通機関の運賃のほうがもとの航空券代より高かった場合には、差額を補てんしてもらえます。この場合は、遅延・欠航が起こった日から10日以内に「立替費用精算書」を郵送する必要があります。

 

タクシー代や宿泊費が補償される場合も

振り替え便が翌日以降になる場合、ホテルへの宿泊費を航空会社に負担してもらえる場合があります。

また、深夜の到着など、到着空港から目的地まで公共交通機関を利用できないときにも、タクシー代などが補償されることがあります。

ANAの場合、15,000円を上限にこれらの補償を行うと定めています。この場合も、10日以内に「立替費用精算書」を郵送しなければなりません。

 

LCCは補償がないケースも多い

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LCC(格安航空会社)の場合は、たとえ航空会社都合であっても、「自社便への振り替え」「払い戻し」以外の対応は行われないことが多いようです。ただし、航空会社によっては、一定条件のもとで補償を行う場合もあります。例えばジェットスターでは、「Starter Plus」または「Starter Max」運賃で航空券を購入すれば、欠航や6時間以上の遅延が発生した際に、「見舞金」を受け取れる制度があります。

 

※参考:

ANA公式HP(機材故障などが理由の変更・払い戻し) https://www.ana.co.jp/ja/jp/book-plan/refund/domestic/aircraft/

ジェットスタージャパンHP(あんしんPlus/Max)

https://www.jetstar.com/jp/ja/help/articles/plus-max-protect

 

【対処法】遅延・欠航に遭遇したらどうする?

ここでは、実際に遅延や欠航に遭遇した際の対処法をご紹介していきます。

 

まずは、航空会社HPで情報収集

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遅延・欠航のあるなしにかかわらず、飛行機に搭乗する前には、空港に向かう前に必ず運航情報をチェックしておきたいものです。搭乗する航空会社のホームページにアクセスすれば、最新情報が確認できます。また、出発地や到着地の空港のホームページからも、情報を得ることができます。

もし自分の登場する飛行機に大幅な遅延・欠航が見込まれる場合は、空港で遅延便・振替便の出発を待つか、他社便・別の交通手段を使うか、旅行自体を取りやめるかを判断する必要があります。

 

ケース1 空港で待機する

遅延便・振り替え便の出発のめどが立っている場合や、他の交通手段がない場合などは、空港で待機するのが次善の策です。目的地で、人と会う予定があったり、お店を予約しているなら、遅れる旨を連絡しておきましょう。必要に応じて、航空会社のホームページから遅延証明書を取得することもできます。

ケース2 他社便や別の交通手段を使う

しばらく出発の見込みがない場合や欠航が決まった場合は、他社便、もしくは鉄道などの公共交通機関の利用を検討しましょう。先に述べたように、航空会社都合の遅延・欠航であれば、代替手段を使った場合の費用が補てんされる場合が多くなっています。

 

ケース3 旅行を取りやめる

台風や大雪といった自然災害などで欠航が決まった場合は、思い切って旅行自体を取りやめることも検討しなければなりません。後続便が飛ばない、もしくは復路でも遅延・欠航に巻き込まれることが考えられるためです。旅行を取りやめる際は、復路便の航空会社や宿泊先に事情を話してキャンセルを行いましょう。一定の条件の下、キャンセル料が免除される場合もあります。

 

【対処法】遅延で乗り継ぎに失敗した場合は?

乗り継ぎが伴う旅行の場合は、出発地からの便の遅延・欠航によって乗り継ぎができないケースもありえます。その場合も、航空会社のホームページなどで情報収集を行ったうえで、慌てずに対処することが重要です。

 

航空会社に相談しよう

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乗り継ぎ便に間に合わない可能性が出てきた場合は、まず航空会社のコールセンターなどへ連絡しましょう。乗り継ぎに失敗しても、振り替え便に搭乗できる場合があります。LCCでは、不可抗力による乗り継ぎ失敗でも振り替えなどに応じないことが多いですが、空席があれば無料で後続便を利用できる場合もあるようです。

また、代替の交通手段を使った場合の補償についても確認しておくと、その後の対応策も立てやすくなります。

 

遅延のリスクにどう対処する?

自分でコントロールできない遅延・欠航。そのリスクを最小限にとどめるためには、どうしたらよいのでしょうか。

余裕を持った旅行計画を立てる

まずは、余裕を持った旅行プランを立てることです。とくに飛行機の乗り継ぎについては、ある程度余裕を持たせておくことが大切です。

スケジュールが過密だと、遅延などが生じた場合に旅行プランそのものが成り立たなくなってしまいます。空港での待ち時間が長くなった場合は、買い物や食事などをしてゆっくり過ごしましょう。

 

保険に加入するという手も

先述したように、悪天候など航空会社側に原因がない場合は補償を受けられない可能性が高いのが実情です。

宿泊などへの補償も上限が定められており、全額が補てんされない場合もあります。 これを補うため、海外旅行保険の中には「航空機遅延費用」と呼ばれるオプションを備えた商品があります。

これは、遅延・欠航によって生じた宿泊代や交通費、食事代やツアーキャンセル料などを補償してくれるものです。他にも「航空機寄託手荷物遅延等費用」のように、手荷物の到着が遅れた場合のオプションもあります。 これらの加入を検討するのも良いかもしれません。

 

まとめ

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さまざまな原因で起こる、飛行機の遅延・欠航。軽微な遅延を含めれば、その発生率は10%を超えます。

飛行機を利用する際は、運行情報をチェックする習慣をつけることが大切です。もし遅延・欠航に遭遇してしまったら、情報収集を行ったうえで、便の振り替えや他の公共交通機関の利用などを検討しましょう。

また、航空会社都合が原因でない限り、原則、交通費や宿泊代の補償はありません。補償を充実させたいのであれば、海外旅行保険にオプションを加えておきたいものです。

そして何より重要なのが、余裕をもった旅行プランづくりです。心にゆとりを持って、旅を楽しんでくださいね。

 

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